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賢者の投資。かつての経済危機の回復の契機は?

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おはようございます。

新興国の経済の先行き不安から、新興国株式の指数が年初の高値から大分下げています。約20%程度下落しています。

この機会に「賢者の投資」を読み返してみました。

 

賢者の投資

賢者の投資

 

1.知るべき金融危機の歴史

長期投資で重要なことは、市場から退場しないことです。

そのハードルとなるのは経済危機です。経済危機によって大きく株価が下げてしまうと、売却して株式市場から離れたくなります。

従って、自分が経済危機に直面したときに投資を継続できるかが重要になります。

上記の本を読むことで、過去の経済危機の歴史を学ぶことで、何が株価が反転する契機になったか、そして、期間の大小はあれど、これまで危機に瀕しても立ち直った歴史を知り、投資を継続していくことが合理的であることが理解できます。 

2.過去の新興国の経済危機

上記の本では、過去の新興国の経済危機が取り上げられています。

例えば、2000年前半に起きたアルゼンチン危機、1997年のアジア通貨危機等です。

これらの危機から「IMFなどからの金融支援、通貨切り下げ等」が株式の反発の契機になったことが説明されています。

 

さて、現在のトルコに端を発した経済不安の状況はどうなっているでしょうか。

8月、ドイツは、トルコに対してIMFの支援プログラムを受け入れるよう要求しました。しかし、トルコはこのIMFのプログラムを拒否しています。

www.bloomberg.co.jp

 

IMFは、支援に際していくつかの改革プログラムを課します。

上記の本でも記載されているように、支援に際して経済収支の改善など、いつくかの改革プログラムが課されたことが分かります。

トルコは、経済政策の独立確保を訴えており、IMFへの支援要請を拒んでいます。

中国が資金援助をする向きもありますが、中国の援助だけで反転する兆しになるでしょうか?

新興国に広がるIMF離れ 米国に不信感、強まる中国依存 - 産経ニュース

 

なお、他の新興国でもIMF離れがあるようです。

ハイパーインフレに直面するベネズエラでもIMFからの支援から距離をおいています。IMF支援は民主的選挙の実施を条件とする可能性があり、政権存続のために受け入れられない、という状況もあるようです。

中国台頭、新興国のIMF離れ促す 「内政不干渉」が魅力、債務拡大リスク増幅 :日本経済新聞

 

現時点では、新興国IMFからの支援を受け入れておらず、なかなか株価反転の契機は見えないですね。今後どのような展開になるか見ていきたいと思います。

しばらくは新興国株式のインデックスも下げ続けるかもしれません。

ただ、こういった下落局面で投資が継続できるかが資産形成の成否を握っていると思います。

投資を途中で止めてしまうと、長期投資のメリットを享受できません。

「賢者の投資」の本を読むと、過去の経済危機の歴史を振り返ることができますし、危機こそチャンスであり、投資を継続していくことが重要であると理解できます。

株価の反転はいつになるかはわかりませんが、コツコツと継続していきたいと思います。 

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